混迷の時代、先に進むためには羅針盤が必要です。そして、経営においてその羅針盤となるものは企業理念であり、ビジョンです。従業員に浸透することで、士気向上、創造性向上につながります。形だけのものではなく、価値ある理念設定を支援します。
コンプライアンスの遵守は当然のものとなり、さらにそれを超えた社会貢献性が、企業の規模を問わず重視されています。 本来企業は、何らかの目的のために設立され、その目的実現のために存在しています。現在その操業の原点に立ち返ることが、情報過多、多様な価値観の中で進むべき道を示すもの、すなわちビジョンとなり得ます。しかし外部環境は大きく変化し続けるため、それらに合わせたカスタマイズも必要です。
このサービスを活用することで、明確で説得力のある目的、ビジョン、価値観を策定し、チームを鼓舞して導き、意思決定を促進し、革新、コラボレーション、卓越性の文化を育むことができます。資格を持つ経験豊富なスペシャリストがお客様のチームと緊密に連携し、組織の目的、ビジョン、価値観の定義と表現をお手伝いし、それらをビジネスの目標や目的と一致させます。また、ブランド価値を高め、ステークホルダーとの信頼関係を築き、長期的な成功を達成できます。ポジティブで生産性の高い企業風土を醸成し、従業員のエンゲージメントとモチベーションを高め、優秀な人材を引き付けて維持するのにも役立ちます。情報に基づいた意思決定、成長の促進、目標の達成に必要な明確さと方向性を獲得できると同時に、顧客、従業員、そしてより広範なコミュニティにプラスの影響を与えることができます。
経営理念やビジョンの構築は、頭で考えるだけでは実施できません。その歴史や創業経緯、外部環境分析、従業員の想いなど、総合的な視点から構築する必要があるためです。そのための診断を実施します。
企業理念やビジョンは、経営戦略と連動し、初めてその価値が高まります。そのための経営診断など多彩な支援メニューを活用可能です。
理念やビジョンを経営層だけで構築することは、効果が半減しお勧めできません。なぜなら理念やビジョンは全社が一体となって体現するものだからです。そのための従業員コミュニケーションを支援します。
企業理念やビジョンは、設定して終わりではありません。その実施効果と浸透度をレビューし、常にアップデートしていく必要があります。行動と連動した効果の測定も重要です。
優れた企業理念やビジョンは、企業ブランド価値を高めることが知られています。しかし、表面的な効果を狙った理念やビジョンに基づいたブランドは、長期的にはデメリットとなる可能性があり、本物の価値を追求する姿勢が重要です。
資格を持つ経営コンサルタントや人事労務のスペシャリストなどスペシャリストが個別に対応することで、ご要望に合わせたコンサルティングを行うことができます。コンサルタントは基本的に資格がなくても行うことができますが、そのサービスレベルを事前に知ることが難しいため、資格などで最低限保証することが重要です。
ただ経営戦略を構築しただけでは、その本来の効果を得ることはできません。経営は有機的なものであり、あらゆる要素が複雑に連動し、実現するものだからです。弊社では総合的なサービスによりその効果を最大化します。
サービスは全てモジュール方式となっており、必要なサービスを組み合わせてサービスの提供を受けることができます。またそれにより期間も柔軟に変更が可能なため、ご予算に合わせたサービス内容を構築できます。
支援期間が長くなれば、コストもかさんでしまいますが、弊社のコンサルティングサービス・セミナーを通じて、お客様のご担当者様がノウハウを吸収し、自社で実施することができるようになれば、支援期間を短くすることができ、コストを抑えることができます。
サービス内容は、ご要望の期間および構成によって柔軟に変更可能です。まずは経営診断から始めることができ、その内容に基づきご提案を行うことができます。まずはお気軽にご希望をお問い合わせフォームからご連絡ください。
随時ご相談(個別サービスについては5万円〜)
お問い合わせ経営診断をベースに、企業の競争力を維持・向上させ、持続的な成長を実現することを目指します。規模や業種、市場環境などにより、その内容をカスタマイズし、最適化し、創造します。また、戦略立案は、継続的に行われることが有効なため、単なるスポット対応ではなく、中期プランにも対応しています。
WEBサイトは、誰でも簡単に、コストをかけずに制作することが可能となってきましたが、その理念やビジョン、組織風土や考え方を的確に反映することは容易ではありません。プロが企業のオリジナリティとブランド向上につながるサイト構築支援を行います。
詳しくSDGsや地域貢献など、世界的な持続性への取り組みが、大企業だけではなく、小規模な企業にも波及しています。採用においても求職者の価値観の変化や意識の高まりがあり、企業ブランド価値向上は、経営にとって必須なものとなっています。
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